最近、一戸建て住宅の新築現場をよく見かけます。

そこには「省エネ住宅」と書かれているシートが掛けられていることがほとんどですが、

すでに省エネ住宅は「あたりまえ」。

わざわざ「省エネ住宅」と言わなくなる日も近そうです。

マイホームの新築・購入を考えた時、多くの人が所得税の負担を軽減できる住宅ローン減税制度住宅ローンを利用することでしょう。

住宅ローン減税制度を利用すると、年末のローン残高の0.7%を最大13年間、所得税から控除できる制度です。（2025年末までにマイホームを購入して入居した方が対象）

ところがその控除が今後省エネ住宅でないと受けられなくなってしまうのです。

「プレゼンルーム」では、IoTホームリンクを使用して、様々な家電を連携させ、玄関ドアの開閉や浴槽の掃除や湯はりなども遠隔操作が出来る様になっていました。また、CO2センサーと連動して、換気や窓の開閉なども自動で行なえるようです。

ほとんどの機器がスマホと連携させることにより、外出先からの遠隔操作もできるとの事です。

住宅ローン減税制度は「長期優良住宅・低炭素住宅」「ZEH水準省エネ住宅」「省エネ基準適合住宅」「その他の住宅」に分類され、借入限度額はその性能によって異なり、省エネ基準を満たさない「その他の住宅」については住宅ローン減税制度の対象外となってしまいます。

そんなことからも新築をお考えの方は、地球に優しい快適なマイホームを是非、弊社でご検討ください。

❖❖❖　設計事業部　小林　❖❖❖

　

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